災害に強い注文住宅を仙台で建てるなら?耐性建築に注目
2024/06/28
仙台で注文住宅を建てる際には、地盤の強い土地を選び、耐震・制振・免震構造の建物にし、災害時の停電や断水に備えた設備を整えることが重要です。耐性建築を意識することで、災害時の損害を最小限に抑えられます。
地震大国の日本
地球上の4つのプレートが集まる地点にある日本は世界でも有数の地震大国です。このように地震との共存が不可欠である以上、住まいの安全性がとても重要となってきます。
◇世界の約18%の地震は日本で起きている
日本は世界的にみても、地震がとても多い国であるといわれています。現に2011年から2020年までの間に全世界で起きたマグニチュード6.0以上の地震のうち
17.9%が日本周辺にて発生しています。
この結果から日本で暮らしている以上、地震と共存していくことは避けては通れないといえるでしょう。
◇地震による多大な被害
地震が起きると建物が倒れるだけではなく、地震に伴う火事などのリスクもあるので注意が必要です。また東日本大震災のように津波が海岸付近へ押し寄せ、死者や行方不明者が多く出てしまう可能性もあります。
これらのような地震に伴う様々な被害によって建物がなくなると、生存をしたとしても生活を立て直すことが非常に困難となるでしょう。そのため注文住宅を建てる場合には、災害に対する強さについても重要視することがポイントとなります。
仙台で災害に強い注文住宅を建てる際の注意点
水辺に面する地域も多い仙台で注文住宅を建てる際は特に、より安全な土地であるかをハザードマップや自身の足で確認することが大切です。
◇地盤の強い土地を見極める
仙台で災害に強い注文住宅を建てるためには、まず土地選びの時点でどれだけ強い地盤の土地を選択するかがポイントとなります。そこで参考となるのが国土交通省によって作られた「重ねるハザードマップ」です。
このマップでは調べたい住所において、土地の成り立ちをもとにした地盤の強さの目安を把握することができます。
さらに重ねるハザードマップに加えて、各自治体の役所でボーリングデータを確認することが大切です。ボーリングデータからは地盤の強さや地中内の水位などの調査データを活用することができ、より正確に災害リスクを把握できるでしょう。
◇地震以外の災害についても考えよう
日本では地震だけでなく台風や多雨による影響も考える必要があります。近年は台風の被害による土砂災害や洪水が多発しており、死者が出てしまうことも少なくありません。
そのため、重ねるハザードマップ以外にも各自治体が発行しているハザードマップを活用することや、最終的には自身が実際に対象の土地に足を出向いて周辺環境を確認することがより安全性を高めることに繋がります。
地震に強い家をつくるには
画像出典:フォトAC
地震に強い住まいとするためには建物の構造自体を強くすることに加えて、実際に地震が起きた後に生活し続けるための設備を整えておくことが大切です。
◇建物の地震対策
建物が地震で倒壊することを防ぐには建物の構造を耐震、制振、免震といった地震に強い構造としておくことがポイントとなります。
耐震
耐震は揺れに耐えるよう強固な造りとすることで強度を高める構造で、地震以外にも台風などの揺れも抑えることができるのが魅力です。
制震
制震はダンパーなどの制振装置によって地震の揺れを吸収する構造で、揺れによる内部損傷を防ぐことにつながります。
免震
免震は建物と基礎を一体とせずに分離させ隙間に免震装置を入れることで直接的な揺れを逃す構造で、建物の揺れを最も抑えることができるのが特徴です。
耐震が最も安価であり、制振、免震になるにつれてコストは上がっていきます。そのためコストと構造の特性を合わせて検討した上で採用するのをおすすめします。
◇停電と断水時に活躍する設備
地震が起きて建物自体の倒壊を免れたとしても、生活しつづけるためには電気などのエネルギーがインフラとして整っている必要があります。そこで自ら電気を生み出す太陽光発電、そして蓄電池を備えておくことがエネルギーを生み出す創エネにつながります。
これに加えて電気自動車があれば、生活だけでなく移動手段にも困らずにいられるでしょう。さらに電気と空気熱からお湯を作るエコキュートや雨水貯水タンクがあることで、断水時にも水を確保することが可能です。
災害に強い注文住宅に住み続けられる
家づくりを行う際に災害への強さを重視した「耐性建築」としておくことで、災害が起きても損害を最小限に抑えて住み続けることが可能となります。
日本中で多くの建物が災害に強い家となることで、災害が起きた際の日本経済に与える損害も最小限に抑えることにつながるでしょう。
◇注文住宅を建てるなら耐性建築を意識しよう
日本の住宅には地震、台風、洪水、火山噴火といった様々な自然災害のリスクが伴います。これらの災害に対して高い耐久性を持つ家である「耐性建築」を意識することが、数十年安心して暮らし続けるためにはとても重要です。
耐性建築では建物本体の基礎や壁を耐震性を持たせた強固な仕様とすることや、建物の位置を水害対策の視点で調整したり防水設計を行うことがポイントとされています。
さらにエネルギー供給が不安定となった場合に備えて、エネルギー自給自足ができるシステムなど設備面においても災害対策をしておくことが大切です。
◇社会安全施策の一環
2011年の東日本大震災や2018年の西日本豪雨などのように、自然災害は予測できないタイミングで人々に多大な損害をもたらします。そのため常日頃から災害に備えて耐久性の高い住まいに住むことで、人々の生命と財産を守ることができるでしょう。
1人1人の損害が縮小することで、災害に伴う経済的な損失を最小限に抑えることにつながり、日本全体として災害後の早期回復にも寄与することが期待されます。このような視点から災害に強い家づくりは社会安全施策の一環として捉える必要があります。
日本は地球上の4つのプレートが集まる地点に位置し、世界の地震の約18%が発生する地震大国です。特に2011年から2020年の間、全世界のマグニチュード6.0以上の地震のうち17.9%が日本周辺で起きています。
地震は建物の倒壊や火災、津波など多大な被害を引き起こし、生活を立て直すのが困難になります。
仙台で注文住宅を建てる際には、地盤の強い土地を選び、耐震・制振・免震構造の建物にすることが重要です。また、災害時の停電や断水に備えた設備も整える必要があります。耐性建築を意識した家づくりが、災害時の損害を最小限に抑え、日本全体の早期回復に寄与します。